いまだに、「アメリカ経済は完全に回復した。もう、怖いのは連邦準備制度（Fed）が回復の足取りの確かさに安心して、突然これまでの量的緩和政策を絞りこむことだけだ」というような議論をする人が多い。もしほんとうに民間部門だけの力で自律的な回復過程をたどっているものだとすれば、余計なカネをジャブジャブ出しつづけるFedの不健全きわまる政策が絞りこまれることからは、好影響は数々考えられるが、悪影響が出ることなどないはずだ。

久し振りにプールを歩く。春の日差しが窓から差し込み、水は揺れる。考えごとをする僕はふと隣を泳ぐ人のバタ足の跳ねる水に我に帰る。少年のような彼女は僕より早く、泳いでいる、練習の凄いこと、何者？多分この人は。あの有名なその人に違いない。降りかかる水、しかし何の関係ない人の泳ぎに見とれながら、人生の？不可思議に酔う。

●今週の一枚：銅が語る未来予想図

今回の売りサインは、ものすごいスケールの売りを示唆している。モーゼがイスラエルの民を率いてエジプトから脱出したときに、紅海が両側に引いて海の真ん中に歩いて渡れる道が出来たような物だ、と。ボブの表現としては大げささだが、それ程大きな売りサインになるという。そのサインは、後数日、先週の状況が継続すれば点滅する。

破綻が明るみに出てきた中国の資源浪費経済

アメリカにグランサム・メイヨ・ヴァンオッタルー（GMO）という老舗の投資顧問会社がある。そのGMOの社主的な存在でもあり、アメリカ投資顧問業界の重鎮でもあるジェレミー・グランサムが、今さらのようにロバート・マルサスの『人口論』そのまんまというプレゼンテーションを発表して、ちょっとした話題になっている。

ようするに17世紀以降、世界の人口は指数級数的に伸びているのに、農業生産は低迷している。だから、遠からぬ将来、人類のうちそうとうの数にのぼる餓死者が出るという、おなじみの悲観論だ。

20日のあるネット通信の見出しである。危機は金となりつつある。危機はドルでもあるが。昨年今頃の米ドルの危機はどこへやら。ドルは急上昇し危機が起これば、ドル回帰を繰り返している。ドルと金の上昇が見えてきた市場。1,612ドルを越えれば1,720ドルが次のポイント。これを越えるとき欧州危機は、取り付け、銀行に並ぶ人々が現金を手元に金を買うのだろう。危機の時代である。

●今週の1枚：米国株式の実態

それでもなお、円安という国民窮乏化路線をはやしたてるマスメディア


自国通貨を安くして輸出を振興しようとする貿易政策のことを、他国の同業者からシェアを奪うという意味で「近隣窮乏化政策」と表現することがある。ささいな問題のようだが、この表現はまちがっている。

30歳までに1,000万円の貯金、35歳までで1億円の資産がとりあえずの目標だった。29歳の年の12月、ボーナス1,200万円で目標は達成した。33歳で1億円の年収になる。思えばなるものだ、願えば叶うものだ。高校生で病気した僕は勉強するな、走るな、の生活。当時田中角栄の畏友、国際興業の小佐野健二物語を読み、金持ちになる術を考えた。実行した。そして30歳の目標達成。

【前回のダウ平均史上最高値との経済環境の差】
——アメリカの主要経済指標、2007年と2013年

●今週の1枚：米国のいびつな構造

イス取りゲーム経済はだれを利するか

円安・インフレに日本経済を誘導するのは、日本国民の大多数にとってマイナスの変化だ。だが、それだけでは足りないとでも言うように、「成長のための規制緩和が重要だ」と主張する連中がいる。その規制緩和提言なるものの大半は、経済全体を経営者や金融機関にとって好都合で、勤労者にとってきついものにすれば、企業利益が拡大して景気が良くなるだろうといったお粗末な内容でしかない。

【お知らせ】
3月5日掲載「チャートで見る世界の動き」及び3月6日掲載「文明国の人間はゴールドなど買わない」の中にございますチャートを1枚変更いたしております。何卒宜しくお願い致します。


気温が18度になるという天気予報。空港に向かう車のラジオが、NYダウが史上最高値を付けた、株価は6,000ドル台に落ちた2009年から回復したと喜んでいるような声。花粉症で鼻がむずむず、春が来たことを素直に喜べない僕がいる。ハ、ハ、ハクション。15年程前、行きつけのスーパーのレジ係から質問が？こんなに、にがりを買って何をするのですか？花粉症に良いので飲んでいます。

これは、2012年5月4日、バークシャー・ハサウェイコーポレーションのチャールズ・トーマス・マンガー氏の発言である。

●今週の1枚：債務額では分からない、日本と英国との違い

様々な問題はまずはデトロイトに始まる。週末ミシガン州の管理下になったデトロイト市は今週中にデオフルトになるという。GMは回復したがデトロイトには実入りはなかった。NY株価は高値に近いが国民の年収は中央値で5,000ドルの低下、フードスタンプの受給者は5,000万人近い。GMは再生され、NY株は高値に、アップル株はバブル崩壊した。

安倍・麻生・甘利、トリプルA級三バカ大将は往く

安倍政権については、「たとえ経済政策はデタラメだったとしても、外交では毅然として国益を守る政治をしてくれるのではないか」と期待していた人もけっこう多かっただろう。だが、今回の安倍訪米では、すでにTPP交渉への「入り口」段階で、日本側の獲得した「成果」は「聖域を残すことを主張する国は、交渉のテーブルに就くことさえ許さないとは言わない」という言質を引き出しただけで、あとは全面的にアメリカ側の主張を丸呑みさせられただけだった。