昨日の大阪講演は面白かった。これまでで一番綺麗に話せた。断食後の澄んだ気持ちと市場の落ち着きからだろうか。ドルが97円になった。DXの調整から100円も視野に入る。円は長期的に152円の考えを確認。

断食も終わり、澄んだ気持ち。僕の断食はMY HOBBYにて。円は96円に到達。公的資金で市場から株を買うと言う。この最後の手段を促す昨今の下げ。下げ止まりか否か？DX指数に支配された世界市場と読む僕にはドル96円は大きなサイン。原油上昇と言う事で週末には下げ止まりか否か解かるだろう。大きなトレンドはＤＸと商品、株が逆相反している事にある。このトレンドを見極めたら、後は金とＮＹ株のトレンドがどうなるかだ。

ダウでは安値を切ってしまったＮＹ株。S&Pでは安値近辺。円は94円に。さて正念場。安値を切るのか、春までの上昇に転じるのか。金は順調。穀物が昨日全部上昇。さてこの大台割れで恐慌の第二章に進むのか？1937年は3月28日に大きく下げているが。この調子で1937年型になるのか。2008年型の橙色の線は何処に行くのか。

日本経済の先行きに関して不安が広がっている。これだけ世界中で金融機関の信用不安が深刻になれば、国際貿易の柱となり、貿易拡大の恩恵にもあずかってきた日本経済にもそれなりの影響が及ぶのは当然だ。だが、新聞・雑誌・マスメディアは、今回もまた「日本が世界中でいちばん弱い。内需も外需も総崩れで、回復の見通しはない」というような明らかに事実と反する悲観論を振りまいている。

1980年代、メリルリンチは日本に本格進出を始めた。金融資産の5％以下が証券投資、とは余りに未開発国。せめて当時のドイツ並みに30％になればということで、未開発国の金融資産を刈取りしようと、財務長官からメリルCEOになったドナルド・リーガンは日本に来て、僕らの前で講演した。米国債を売ろうと。誰かさんもまた、10兆ドルを超える金融資産を目掛けて飛んできたようだ。もし僕が米国サイドに立つならこうアドバイスする。

月曜日は1週間のブログを読み反省会にしている。こっちだよと言い続けていた僕の慌てた姿が見える。まさか？どうしてという自分の判断に戸惑い、市場の皮肉な方向に面食らっている。しかし金の上昇はありがたい、僕の本業だし。2月は1ヶ月だけ高値でヘッジしている。

市場の先行指数としてのBDI（Baltic Dry Index）は貴重な存在。チャートに有るように昨年5月末11793から同年12月31日の663まで94％の下落になった。それが先週、1070から1642までの53％近い上昇。船価に代表される貿易指数のBDIは市場の先行指数としても有効である。このBDIは昨年94％も下落した事は、先ず貿易が縮小した事を示す。次に株式市場が大きく下落する事を示している。

2008年〜2009年の現在の株式市場と過去のバブル崩壊の株価動向を比較した相関関係はかなり高まっている。テクニカル分析指標とは、市場が転換するタイミングのリーディングを示すものである。この考えに基づき、今回は過去のチャートとの視覚による単純比較から、更に一歩進めた分析を提示する。これは、ITバブル崩壊時に極めて有効に機能した分析手法である。

現在進行形のNY株が1937年型なら3月28日に大きな下げがあっても可笑しくない。営業日数で229日目である。さて、ボブの今回の講演は僕の人生の中で最も面白く勉強になった講演だ。ほとんどの人が彼の説明に魅了され、増田さんの丁寧な解説、ボブの総ての考え方を理解する通訳に感動。二人の学識素養は、歴史を学び始め、恐慌の現実を実感する人には圧倒的であっただろう。大満足。

ボブは元気にやって来た。初めての日本への大いなる興奮と日本の歴史に関する興味は凄い。何時も前向き、どんなときも希望とチャンスを語る。そんなボブは若い。市場の変化にはチャンス。株がだめなら金がある。金がだめなら株があるとポジティブ思考。

オーストラリアドル、カナダドル、英国ポンド、インドルピアをベースとした金価格は1980年代の史上最高値を越えてきた。80年豪ドルで766が現在1498。カナダドルでは80年代986が現在1127。BPポンドでは327が663。インドルピアでは6740が44889と急上昇している。ドイツマルク建て、スイスフラン建ての金価格も80年の高値挑戦に挑む。

今回の11月20日からのリバウンドはNY株で25％の戻り。22％がトロント。24.5％の東京、と1989年の日経平均の暴落後のリバウンド25％と同じ幅で戻している。そして時間的にはSouth Sea Bubble（南海泡沫事件）と同じ動きに成っている。

今まで、海外子会社に留めていた利益を日本の親会社に送金すると日本で益金として課税された。そのため40％以上の税金を嫌い、日本に還流されなかった。しかしこの税制がネックとなって、海外利益が過度に海外に留保され、日本親会社の研究開発費や雇用が海外に流出しているのが現実となった。そこで、やっと日本政府も平成21年度税制改正で、外国子会社からの受取配当金は益金不算入（非課税）とすることになったのである。これにより配当についての二重課税調整手続が簡素化され、事務負担の軽減にもつながる。但しこの改正は、平成21年4月1日以後に開始する事業年度において受け取る外国子会社からの配当について適用するので、2月や3月に子会社から配当を受けても課税されるので注意したい。

新聞には金が無国籍通貨として其の存在感を高めているとある。金価格928ドル、日本円でも2769円と年末より139円高い、やった？年初に金の上昇は始まったと書いた。そして原油は実はテクニカルでも、またXOIと言う原油株指数も原油の上昇を予兆している。