アメリカはなぜあわてふためいているのか？（前半）

マスコミやいわゆる知識人、文化人は、相変わらず「再生可能な太陽光や風力こそ、エネルギー制約を突破するための救世主だ」とはやし立てている。だが、笛吹けど踊らずとはまさにこのことで、再生可能エネルギーの中でも世間的には一番人気の太陽光エネルギー関連株は低迷しつづけている。下のグラフをご覧いただければ、一目瞭然だろう。

アメリカはなぜあわてふためいているのか？（後半）

右と左、S＆P株価の中に赤い線が三つの弧を描いている。テクニカルで言えば、H＆Sと言われる、株価の大きな転換点に来ている。この3つの弧が出ると普通は下落するのだが？前回はインバートして上昇した。

1873年、破裂したバブルでは銅関連株は超花形産業だった。1870年の普仏戦争により銅が市場から消えるかも知れない、という風説の応援により鉱山精錬指数は、1871年1月の99から1872年の年末には447に上昇した。

電力料金の不思議と生産性のパラドックス（後半）

電力料金の不思議と生産性のパラドックス（前半）

関西電力管内の電力需給が東電以上に逼迫しそうだということで、またぞろ電力供給をめぐるさまざまな問題点が話題となっている。今、日本の家庭や企業が払っている電気代は、世科的に見て高いのだろうか。低いのだろうか。そのへんから見直していこう。

凄い時代になった。金は1600ドルで、欧州はことごとく債務問題で揺れている。イタリア は崖っぷちとか、フランス債は安全か？米国に忍び寄る政治的デフォルトリスクとか．．． 海外の新聞の見出しを見れば明らかに時代は、トドノツマリ。もう破綻が近いことを予知させる。国のデフォルトが金を押し上げる。金価格上昇とはデフォルトのヘッジなのだ。

ムダなモノを運ばない新時代の経済——先頭に立つのは日本

1990年代末から2000年代初めにかけて、石油会社の価格維持・引き上げのための広告宣伝活動方針が大転換した。すなわち、それまで延々とくり広げてきた「原油枯渇」論がちっとも効かないので、それまでの「貴重なものだから、大事に使おう」というキャンペーンから、「害があるから使うな」に変わったわけだ。あまりにも大胆な戦略転換なので、半信半疑という方も多いだろう。

ムダなモノを運ばない新時代の経済——先頭に立つのは日本（後半）

僕の世代から下は年金が受け取れない。もちろん大学生の君も貰えない。昭和28年平均寿命が60歳にとどかない時に出来た年金の原型。つまり、60歳受給とは当時、誰も年金を受け取る事はない、そんな考え方に基づく、年金プランだった。

英国銀行のバンクレートのチャート、1700年から現在までを見ると。現在が一番深い金利である。此れで、二つの話が展開できる。

金価格の転換点は8月2週、高値更新かそれとも、1400ドル台へ下落か？さて、海外の新聞を読んでいると欧米の債務問題がかまびすしい？其ればかり。米国の其れは8月2日が期限、欧州はポルトガル国債の格下げから、再び連鎖、拡大するデフォルトリスクが見える。

8月2日、米国倒産、デフォルト。8月6日広島原爆記念日、日本、衆院解散。8月15日、米国部分的金本位宣言。債務削減法案が通過しなければ在りうる、米国倒産。そして囁かれる衆院解散。8月15日、再びニクソンショックのような大事件発生。そんな真夏の夜の悪夢？も無視できないほど時代は詰まって来ている。

節約のDNAを失くしたアメリカ人は、どんな悪夢を見るか？（後半）

節約のDNAを失くしたアメリカ人は、どんな悪夢を見るか？

それにしても、なぜ通常は理性的で経済合理性に富んだ考え方をする欧米の知的エリートたちが、ことエネルギー問題にかぎっては再生可能エネルギー源の拡大というような効率の悪い方針にこだわりつづけるのだろうか。絶対にすなおに本音を吐く連中ではないだけに、その深層心理に分け入るのはむずかしい。だが、だいたいのところはつかめてきた。

金の壁が心配の壁に転じている。金価格の周期的な123日のサイクルを見れば、7月22日が金価格の底になる。が、ボブ達の分析では今週から9月まで、2波による上昇開始とある。

先週追い詰められたギリシャがこの、二酸化炭素排出権を売ろうとしたら、暴落した。昨年米国で崩壊したこの市場は、先週欧州でも崩壊、もはや人為的な市場が機能しないことを裏づけている。

「エネルギー問題」に立ち向かうカギは、節約を尊ぶライフスタイル（後半）

「エネルギー問題」に立ち向かうカギは、節約を尊ぶライフスタイル（前半）


「地球温暖化＝二酸化炭素元凶」説は、すでに説明したように石油業界をうるおすための大規模な詐欺事件だった。だとしても、限りある天然資源をなるべく大事に使うことによって、なるべく長期にわたって我々の子孫が快適な生活を送れるようにする努力が不可欠だということに変わりはない。そのために有益な出発点は、世界中でどのくらいさまざまなエネルギーを利用しているのかという事実を確認しておくことだろう。