経済・税金

毎日よくもこれだけ催眠できるものだ、というほど催眠の練習をしている。年末年始は日に6時間位練習したろうか。暇の時間は総て催眠の練習くらいの催眠修行。寝ている間の催眠も試すが、いまだに睡眠中の催眠、夢の中では催眠は出来ない、だが、いつか夢も催眠を楽しみたいものだ。そう、基本を忘れていると催眠に時間が掛かる。人生の総てに基本が必要なことを学ぶ。

バルチク指数が2008年の11500から500ポイント割れまで来ている。高値の4％だ。そして金鉱山株最大手のアングロアメリカン株は1年前から79％下落、グレンコア株は70％下げと金鉱山、非鉄金属株は軒並み半値以下という水準だ。資源価格も資源株も既に恐慌状態に入っている。そして原油は30ドル割れと、厳しい価格になった昨日のNY、ロンドン市場。始まった21世紀の事件。

1月17日世界は恐慌入り

1月9日21時47分書き始める。年初の6日間で、NYダウは1000ドル下げている。今年は大統領選の年、この年は2月から3月にかけて下がり、春にかけて上昇する。2000年のITバブルの崩壊では1999年年末に天井つけて3年かけて86％下落した。今回の動きはこの2000年のパターンに近いと感じる。2008年を予測したソロスは、今回の動きは、2008年と同じとコメントした。

つごうにより、今回の掲載はあさって1月10日（日曜日）の午後7時前後とさせていただきます。
読者の皆様にはご迷惑をおかけしますが、ご諒承いただければ幸いです。

古典的ダウ理論より

水爆実験が起きたら、円が円高になり日経平均は瞬間300円安になった。震度5、地震でない揺れに世界は驚き、株は下げた。年始から世界的な株価暴落と、水爆と事件、事件は継続するだろう。隠された巨大な金融危機が出てくるのも時間の問題だろう。バレンタインデーまでに勝負アリかな。1月15日までに金融問題が出ることを疑わないな。さてはて…驚きの事件が始まるようだ。

数十年に一度だけのチャンスを待つ事。そのチャンスとはインフレからデフレの時代への変更の時。丁度今だが、お金儲けは、その時、儲けようとしなくても時代の波に乗ってくる。今、株は暴落の旅をスタートさせた、順調なら2月までに大きな暴落と時代の価値変更を伴う動きを見せる。総てが反対になる価値観だ。大きいことはいいことだ、から小さいことがいいことに。借金が無借金にと…。

明けましておめでとうございます。
つごうにより今回の掲載はあさって、1月3日（日曜日）午後7時前後とさせていただきます。読者の皆様にはご迷惑をおかけしますが、ご諒承いただければ幸いです。

今、デルタ航空で日本に向かっている。思ったより、いいワインが置いてあった。
さて、先週の続きである。グッチの偽物作りをしている中国組織の銀行口座（Bank of China）の開示問題で、アメリカ裁判所の命令にもかかわらず、その中国Bank of Chinaは命令に従わない。

1930年代を思う
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1930年代を思う

私は明日からまたアメリカである。アメリカは今、トランプの大統領出馬をめぐって芸能界的騒ぎで、街のあちこちの話題にのぼっているという。そして最近アメリカでは、中国に対しての関心が薄れてきていて、この前の習近平訪米も、アメリカ国民はほとんど無視。しかし中国本土では経済が冷えつつあり、大気汚染が問題になっているが、中国の外国進出意欲は衰えを見せない。

独裁帝国を潰す原油暴落

プーチン帝国は、次のステージに移った。次女のエカテリーナが次の大統領になると欧州で観測している。彼女の個人資産は推定で5000億円、若き財閥の息子と結婚し、現在大学の先生という報道だが、100年前のエカテリーナ女帝の復活かと騒いでいる。これもそれもこの10年余の原油価格の高騰、天然ガスのバブル的な価格がプーチンを帝王にし、巨額の富を手に入れている。

つごうにより、今回の掲載はあさって12月20日（日曜日）の午後9時前後となります。読者の皆様にはご迷惑をおかけしますが、ご諒承いただければ幸いです。

2ヶ月振りに新宿中村屋のカリーを食べる。今年はカレーの当たり年、ネパールの人が作る家庭料理のカレー。50年前からある、三田のキャベツカレー、そしてホテルオークラの日本のカレーライス。最後に帝国ホテルの伝統のビーフカレーと、胃の赴くまま、気の向くままに食べ歩いた。だが、このカリー、80年の歴史を感じさせて、また食べたくなる、この味。インド独立運動のお返しのプレゼントと思えば楽しい。日本は凄いと、たかがカリー、されどカリーに感動する。

拝啓　松藤民輔様

いよいよですかね？

ウォール・ストリート・ジャーナル誌によると、アメリカ議会は来月より支払うべき税金を払わない税金滞納者にパスポートの発行をしない、また、パスポートを所持している者にはそれを取り上げるだろうとしている。アメリカ国務省は、税金をひどく滞納しているアメリカ人（Americans with “seriously delinquent” tax debt）にそのパスポート発行禁止、及び、即時返還を行う。“seriously delinquent”の定義だが、大きい額ではなく、5万ドル（600万円）以上の税金滞納者としている。このパスポート条項が適用されるのは多くの場合、IRS（内国歳入庁）が納税者に対しLien（先取特権）を付けている場合である。つまり日本で言うところの、滞納者の財産が「差し押さえ」られているということ。しかし滞納者がIRSとの交渉で分割払いに応じている場合とか、IRSとの訴訟になっている場合には適用されない。あるいは、子や親が外国で危篤になったとかいう場合（Humanitarian Reason）には緊急性があるとしてパスポートを発行するとしている。