インスティテューショナル・アドバイザーズ
ロス・クラークによるテクニカル分析

円と日経平均

今回の震災で亡くなられた方々に心からのお悔やみを申し上げるとともに、被災地の一日も早い復旧をお祈り申し上げます。

3月11日の大震災を受けた復旧・復興活動への資金還流のために、海外に投融資されていた円が日本に還流するだろう。したがって、基本的には円高基調となる可能性が高い。下に1995年の阪神淡路大震災時の円指数チャートを掲載する。市場は、同じような事件には同じような反応を示す傾向がある。だが、今回は、パターンとしては似ていても値幅は小さくなりそうだ。円指数ベースで言えば、128〜130のレンジが妥当な目標となりそうだ。だが、テクニカル分析上は、もし円指数が先週の底値を割りこむようなことがあると、非常に深刻な下降局面を迎えるだろう。

##img1##

##img2##

一方、日経平均はすでに今年2月の時点の弊社のサメーション指数で買われすぎサインを発していた。したがって、今回の震災はすでに下降圧力のかかりやすい相場での下げ要因の勃発となるので、今後数か月間はマーケットを抑制しつづけるだろう。次の中期的な底値を探る目安は、日経平均の月次相対力指数（14）が30台の前半まで下りてくることとなる。

##img3##

------------------------------------------
当レポートの見解は筆者個人に属するものである。資料の情報は様々な情報源から収集したものだが、それらの正確性や完全性を保証するものではない。分析レポートは一般投資家を対象に公表され、一般の情報提供のみを目的としている。したがって、明確な投資目的、特定の経済情勢あるいはレポートの一部の読者の要望を考慮して、同レポートを作成していない。当レポートが推奨した銘柄への投資及び投資戦略の妥当性に関しては、読者は第三者に金融上の助言を求めるべきである。また当レポートの見解は将来の見通しを反映するものでないことを留意する必要がある。

我々が紹介した証券に投資したことで得た収益は変動するものであり、それぞれの証券の価格または価値が騰落する可能性があることを投資家は注意すべきである。それゆえに、投資家には当初の投資額を下回る元本割れのリスクが生じる。また過去の実績は必ずしも将来の実績を保証するものではない。レポート上の全ての情報及び見解は、金融商品に係る証券、オプション、先物取引の売買を勧誘するものではない。レポートで言及した証券及び関連の投資対象物の収益、価格は為替相場による悪影響をうける可能性がある。さらに、米国預託証券（ADR）の価格は当該証券の国の通貨価値によって影響をうけるため、ADRの投資家はADR発行先の国の為替変動リスクを引き受けることになる。そして、インスティテューショナル・アドバイザーズ・チームの構成員は自社の出版物で紹介した証券を買い持ち（ロングポジション）あるいは売り持ち（ショートポジション）することがある。