メッセージ

シカゴ恐怖指数（VIX）、NY株に売りサインが点灯した。プチ安泰は長続きしなようだ。
詳しくは「チャートワークス　2016年2月23日　シカゴ恐怖指数」参照

僕のテクニカルチームはテクニカル分析でもNY株のベア、弱気市場入りを宣言した。2008年リーマンショック、2000年ITバブル、6月上海株天井を的中させたその技術は、今夏のNY市場大天井を5月、7月と分析し、その後の秋の動きから信用市場の異変を感知、昨日NY市場弱気を宣言。これからが暴落の本番だ

いよいよ米国株に暴落注意報が出た。これは金利スプレッドの拡大によるものである。

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1929年と現在の経済・金融情勢には大きな共通点がある。その共通点は、このふたつの国際金融危機をほかのあらゆる金融危機よりはるかに深刻なものにしている。

たとえば、1637年のチューリップ・バブル、1720年のドーバー海峡を隔てたフランスのミシシッピ・バブルとイギリスの南海の泡沫、1820年代から40年代にかけてほぼ10年に一度イギリス経済を襲った恐慌、1873〜96年の長期デフレなどについて、震源地となったオランダ、フランス、イギリスといった国々が世界経済を牽引していたというような形容が使われることが多い。だが、これはあくまでも比ゆ的な表現だ。実際には、いちばんこの形容に近づいていたであろう1720年の英仏同時バブルの際でさえ、この2ヵ国の人口、経済力、そして当時の世界GDP総額に占める英仏両国のシェア、あるは世界経済の成長に対する両国の貢献度は、決して微々たるものではなかった。だが、それでも、たとえば同時代にヨーロッパ諸国を全部合計した人口、経済規模よりはるかに大きな人口と経済を擁していたインドや中国とは比べものにならないほど小さかった。

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ニューヨーク株、9月21日・22日に合計500ドル以上下げれば、1929年の再来か。詳しくはアドバンスド「チャートワークス　2015年9月19日号　ダウ平均」にて。

上海株式市場の暴落は、大バブル崩壊が始まったと考えてよいだろう。

2000年のナスダック株価指数、1989年の日経平均、そして1980年のゴールド地金の大天井より、1929年のダウ平均や1720年の南海会社の下落パターンに良く似ている。
これらのチャートを眺め、歴史のサイクルを感じ取ることができれば、これから2〜3年先が透視できる。

詳しくはアドバンスド「チャートワークス　2015年7月8日号　バブル」にて

「チャートワークス　2015年5月12日号　SP500株価指数」で予測したNY株式市場の暴騰or暴落のサイン。昨日の下落により暴騰へのブレークアウトは失敗となった。NY株式市場では、過去12回中11回、このサインが出たのち下落へ転じた。今回も同じ道を辿ることになるだろう。
詳しくはアドバンスド「チャートワークス」にて

1月27日、マイクロソフトの株価が瞬間的に9.3％下落した。米国・日本での売上不調、ドル高によるライセンス料抑制により決算も低調となったことが要因である。このことから、今後、米ドルの調整が始まり、米国株式市場はシニアなマーケットも大転換を迎える。その影響は米国だけに留まらず、全世界の市場へと広がるだろう。

1925年以来、新年の始まり5営業日NYダウ、S＆P、ラッセル株価は下落した、この一年が厳しい時代になることを示している。そして売られ過ぎたこれらの株に、買いシグナル点滅。乱高下が始まる。ラッセル株は新高値挑戦だろうか？米国国債金利は反対に、金利上昇のトレンド入り始まる。

【金価格】
「スペシャルレポート　2015年1月2日　何かが起きている？」の確認

1. 金価格が1210ドルを突破した
2. 金よりも銀のパフォーマンスが上昇始めた
3. 12月中旬から全世界的に金鉱山株が上昇している

これら3点で金価格の大底が確認できたと考えられる。


【為替】
円は急速な円高へ向かう。3月7日を目途に110円を切る可能性が高い。

大暴落へと繋がる恐れのあるヒンデンブルクの予兆が、ニューヨーク証券取引所総合株価指数に新たに出現した。

ポイントは3つ

1. 米国のNYSE総合指数、ラッセル2000、SP500に売りサイン点灯
2. 急速な円高の可能性あり
3. ロシア国債市場パニック化の恐れ

先週末、米国FRBがオランダから預かっていた金を返却していたというニュースが流れた。このような金返却が進めば、米国は保管している金だけでは足りなくなり、買い足さなければならなくなると、全世界の投資家が金買いに走ったものと思われる。
商品市況全体で見れば、原油の暴落分を金がたった一日で取り戻した。今後は、何故ドイツには返却されず、オランダには返却されたのかということが、様々な憶測を呼ぶだろう。

詳しくは経済・税金「メディアに出ない世界の動き　2014年12月2日」にて

円は今、非常に重要な岐路に差しかかっている。日次ベースでも、週次ベースでも下方屈曲点（ダウンサイド・キャピチュレーション）サインが発動している。

詳しくはアドバンスド「チャート・ワークス　2014年11月30日号　日本」にて

税率10％になれば、年収280万円の人は、消費税を収入の1ヶ月分を支払うことになる。

消費税は、消費の際にかかる税金ゆえに、低所得者層ほど負担率が大きい。

税率5％の場合
年収1,437万円世帯では収入に対する消費の割合が52.5％、負担率が1.90％であるのに対し年収280万円世帯では、割合が70.7％、負担率が4.04％と高くなる。

税率10％になると負担率は、
年収1,437万円世帯は3.81％であるのに対し、年収280万円世帯は8.08％に跳ね上がる。
負担率8.08％の場合、年収280万円のうち、約22万4000円を消費税として支払うことになり、この額は月収の約1ヶ月分に相当する。いわば1年のうち1ヶ月は、消費税の為だけに働くことになる。

貧しき者には負担が重くのしかかり、富める者には負担が軽く済む消費税とは、逆累進課税だと言える。



詳しくは『増田悦佐さんより〜「国家債務」スペシャル』をご覧下さい。（会員向けコンテンツとなります）

日本の仕掛けたアベノミクス円安による通貨戦争の犠牲者（？）は、主に中国、韓国である。
両国とも、これまで自国通貨安に支えられていた輸出依存体質が、自国通貨高で仇となり輸出の不振が始まっている。
APECの際に安倍さんと会った習近平が仏頂面だったのは、このことが原因かもしれない。韓国ではサムスンやヒュンダイも厳しい状況に追い込まれており、ひょっとしたら、中国、韓国の崩壊のスピードが加速する可能性がある。
それが、今回のアベノミクス通貨戦争がもたらした結果である。



画像出所：ウェブサイト『Things That Make You Go Hmmm』、2014年11月11日のエントリーより引用

原油産出国は、原油だけで十分バラ色の国家運営が続くと思われていました。
しかし、現在の原油価格は採算割れを起こしています。このまま進めば、原油だけに頼ってきたツケで、悪夢の国家運営始まります。

祇園精舎の鐘の声 諸行無常の響きあり 沙羅双樹の花の色 盛者必衰の理をあらわす おごれる人も久しからず ただ春の世の夢のごとし たけき者も遂には滅びぬ 偏に風の前の塵に同じ
今も昔も、歴史は繰り返すようです。

ブログ内のチャートや図表が表示できない不具合が解消いたしました。
ご不便をおかけしました読者の方々にお詫び申し上げます。

これだけ重要なニュースが、日本のマスコミでほとんど触れられていません。
日本のマスコミは、大本営発表しか伝えていないのではないでしょうか。

日銀の量的緩和で株式市場がお祭り騒ぎをしている裏で、日本の国家債務はGDPの約2.3倍、年間税収額の約7.5倍にもなってしまいました。
国家を借金まみれにしてしまったアベノミクスとは、一体何だったのでしょうか…。

チャートにある「スイスでの金に関する国民投票」は日本のマスコミであまり伝えられていませんが、世界に大変な衝撃を与える可能性がある出来事です。

この国民投票の結果次第では、スイスが持っている資産が、欧州や米国の債券（紙のお金）から金に変わります。それは、スイスが準金本位制に移行することを意味しており、「紙のお金」から「実物（金）のお金」で資産を持つということを意味します。

欧州一の農業国フランスで、農民反乱が始まった。農産物や堆肥をぶちまけたりして、暴徒と化している。
欧州のこのような惨状を、日本のメディアは報道しない。欧米でも、フランス以外ではあまり大きなニュースにはなっていないようだ。世界は我々の知らないところで、大激変期を迎えている。

先週末、金は35ドル上昇した。それは銀の売られ過ぎからの反発によるもので、金もこれから4週間から6週間上昇に転じる。これは過去50年間で14回起きたパターンと同じだ(2回だけ例外だが）。そのパターンから計測すれば、金価格は最低1,220ドルから1,260ドルの反発を予測できる。その間に、ロシア破綻か欧州金融危機が顕在化するだろう、NY株も今週から再び、10月15日の安値を目指し下げ始める。7日、市場の引値は、ギリシャ株下落5.38％で、金上昇3.05％だった。株が下げれば金が上がる、この考えの方の基本では、来年の初めに金下落の後、来年を通じ金大上昇に転じるイメージだ。それはまた、NY株暴落を意味する。金融危機の顕在化、危機の主役の登場がこれからのテーマになる。さてどこで、何が始まるのか、興味の尽きない季節は始まる。NY株、その恐慌指数の上昇が始まれば・・・世界恐慌はスタートすることになる。厳しくも、大チャンスの時代の到来だ。詳しくはチャートワークス参照。
11月9日8時44分

10月31日に、日銀が金融緩和の拡大を発表した。
これにより、株価は上昇したことばかりが報道された。
しかし、実はこの裏で、日銀は7月に発表したばかりの、今年度のGDP予測を、なんと半減させて発表している。
実体経済に貢献しない金融緩和を堂々と行う日銀と、GDP成長率予測が半減するほど経済が悪化していることを全く報道しない日本のマスコミこそ、我々とは全く異なる超異次元の存在なのであろう。