メッセージ

1925年以来、新年の始まり5営業日NYダウ、S＆P、ラッセル株価は下落した、この一年が厳しい時代になることを示している。そして売られ過ぎたこれらの株に、買いシグナル点滅。乱高下が始まる。ラッセル株は新高値挑戦だろうか？米国国債金利は反対に、金利上昇のトレンド入り始まる。

【金価格】
「スペシャルレポート　2015年1月2日　何かが起きている？」の確認

1. 金価格が1210ドルを突破した
2. 金よりも銀のパフォーマンスが上昇始めた
3. 12月中旬から全世界的に金鉱山株が上昇している

これら3点で金価格の大底が確認できたと考えられる。


【為替】
円は急速な円高へ向かう。3月7日を目途に110円を切る可能性が高い。

大暴落へと繋がる恐れのあるヒンデンブルクの予兆が、ニューヨーク証券取引所総合株価指数に新たに出現した。

ポイントは3つ

1. 米国のNYSE総合指数、ラッセル2000、SP500に売りサイン点灯
2. 急速な円高の可能性あり
3. ロシア国債市場パニック化の恐れ

先週末、米国FRBがオランダから預かっていた金を返却していたというニュースが流れた。このような金返却が進めば、米国は保管している金だけでは足りなくなり、買い足さなければならなくなると、全世界の投資家が金買いに走ったものと思われる。
商品市況全体で見れば、原油の暴落分を金がたった一日で取り戻した。今後は、何故ドイツには返却されず、オランダには返却されたのかということが、様々な憶測を呼ぶだろう。

詳しくは経済・税金「メディアに出ない世界の動き　2014年12月2日」にて

円は今、非常に重要な岐路に差しかかっている。日次ベースでも、週次ベースでも下方屈曲点（ダウンサイド・キャピチュレーション）サインが発動している。

詳しくはアドバンスド「チャート・ワークス　2014年11月30日号　日本」にて

税率10％になれば、年収280万円の人は、消費税を収入の1ヶ月分を支払うことになる。

消費税は、消費の際にかかる税金ゆえに、低所得者層ほど負担率が大きい。

税率5％の場合
年収1,437万円世帯では収入に対する消費の割合が52.5％、負担率が1.90％であるのに対し年収280万円世帯では、割合が70.7％、負担率が4.04％と高くなる。

税率10％になると負担率は、
年収1,437万円世帯は3.81％であるのに対し、年収280万円世帯は8.08％に跳ね上がる。
負担率8.08％の場合、年収280万円のうち、約22万4000円を消費税として支払うことになり、この額は月収の約1ヶ月分に相当する。いわば1年のうち1ヶ月は、消費税の為だけに働くことになる。

貧しき者には負担が重くのしかかり、富める者には負担が軽く済む消費税とは、逆累進課税だと言える。



詳しくは『増田悦佐さんより〜「国家債務」スペシャル』をご覧下さい。（会員向けコンテンツとなります）

日本の仕掛けたアベノミクス円安による通貨戦争の犠牲者（？）は、主に中国、韓国である。
両国とも、これまで自国通貨安に支えられていた輸出依存体質が、自国通貨高で仇となり輸出の不振が始まっている。
APECの際に安倍さんと会った習近平が仏頂面だったのは、このことが原因かもしれない。韓国ではサムスンやヒュンダイも厳しい状況に追い込まれており、ひょっとしたら、中国、韓国の崩壊のスピードが加速する可能性がある。
それが、今回のアベノミクス通貨戦争がもたらした結果である。



画像出所：ウェブサイト『Things That Make You Go Hmmm』、2014年11月11日のエントリーより引用

原油産出国は、原油だけで十分バラ色の国家運営が続くと思われていました。
しかし、現在の原油価格は採算割れを起こしています。このまま進めば、原油だけに頼ってきたツケで、悪夢の国家運営始まります。

祇園精舎の鐘の声 諸行無常の響きあり 沙羅双樹の花の色 盛者必衰の理をあらわす おごれる人も久しからず ただ春の世の夢のごとし たけき者も遂には滅びぬ 偏に風の前の塵に同じ
今も昔も、歴史は繰り返すようです。

ブログ内のチャートや図表が表示できない不具合が解消いたしました。
ご不便をおかけしました読者の方々にお詫び申し上げます。

これだけ重要なニュースが、日本のマスコミでほとんど触れられていません。
日本のマスコミは、大本営発表しか伝えていないのではないでしょうか。

日銀の量的緩和で株式市場がお祭り騒ぎをしている裏で、日本の国家債務はGDPの約2.3倍、年間税収額の約7.5倍にもなってしまいました。
国家を借金まみれにしてしまったアベノミクスとは、一体何だったのでしょうか…。

チャートにある「スイスでの金に関する国民投票」は日本のマスコミであまり伝えられていませんが、世界に大変な衝撃を与える可能性がある出来事です。

この国民投票の結果次第では、スイスが持っている資産が、欧州や米国の債券（紙のお金）から金に変わります。それは、スイスが準金本位制に移行することを意味しており、「紙のお金」から「実物（金）のお金」で資産を持つということを意味します。

欧州一の農業国フランスで、農民反乱が始まった。農産物や堆肥をぶちまけたりして、暴徒と化している。
欧州のこのような惨状を、日本のメディアは報道しない。欧米でも、フランス以外ではあまり大きなニュースにはなっていないようだ。世界は我々の知らないところで、大激変期を迎えている。

先週末、金は35ドル上昇した。それは銀の売られ過ぎからの反発によるもので、金もこれから4週間から6週間上昇に転じる。これは過去50年間で14回起きたパターンと同じだ(2回だけ例外だが）。そのパターンから計測すれば、金価格は最低1,220ドルから1,260ドルの反発を予測できる。その間に、ロシア破綻か欧州金融危機が顕在化するだろう、NY株も今週から再び、10月15日の安値を目指し下げ始める。7日、市場の引値は、ギリシャ株下落5.38％で、金上昇3.05％だった。株が下げれば金が上がる、この考えの方の基本では、来年の初めに金下落の後、来年を通じ金大上昇に転じるイメージだ。それはまた、NY株暴落を意味する。金融危機の顕在化、危機の主役の登場がこれからのテーマになる。さてどこで、何が始まるのか、興味の尽きない季節は始まる。NY株、その恐慌指数の上昇が始まれば・・・世界恐慌はスタートすることになる。厳しくも、大チャンスの時代の到来だ。詳しくはチャートワークス参照。
11月9日8時44分

10月31日に、日銀が金融緩和の拡大を発表した。
これにより、株価は上昇したことばかりが報道された。
しかし、実はこの裏で、日銀は7月に発表したばかりの、今年度のGDP予測を、なんと半減させて発表している。
実体経済に貢献しない金融緩和を堂々と行う日銀と、GDP成長率予測が半減するほど経済が悪化していることを全く報道しない日本のマスコミこそ、我々とは全く異なる超異次元の存在なのであろう。

テクニカル分析によると、現在A地点を形成中であり、B地点に向かうようだ。この分析をNYダウに当てはめると、700〜800ドルの下落が来週中に発生してもおかしくない。
詳しくは、ロスクラークのテクニカル分析にて。

ギリシャ国債金利、9.03％に急上昇。第一波の始まりの始まり。そして終わりは・・・



僕の予測では、米国SP500で現在進行中のバブル崩壊は、2014年9月18日を天井としてスタートし、11月21日の前後の週に第一波が終わるだろう。NY株は、これから長い下げ相場が始まる。

NY市場に上場する国のETF24か国中、20カ国のETFは200日移動平均線を切り下落中。残り3カ国も200日までもう少し。ドイツ株ETFishares，EWGと本国のDAXを比べてみれば…。

またしても、秋、FALL(落ちる)の季節は来た、市場のトレンドは明確に、昨日決まった。大暴落だ、、。

大暴落へと繋がる恐れのあるヒンデンブルクの予兆が、ニューヨーク証券取引所総合株価指数に出現した。

スペシャルレポート　新発債ブーム　2014年8月10日号

インスティテューショナル・アドバイザーズ
著者：ボブ・ホウィ

インスティテューショナル・アドバイザーズ
ボブ・ホウイ

時代の転換点を読む　2014年6月18日号より
国債という名の乱痴騒ぎ だれも何も学ばなかった

続きはこちら

自信過剰は政府や中央銀行ばかりでなく投資家も、投機家になった自分を見失っている。バーで「おたく酔ってますね」と質問しても、酔人には通じない道理だ。恐慌などという違和感のある、誰もが気がつかない現象は世界を覆い、日常に忍び込んでくるのに、見えない、聞こえない、理解できない。それほど広域伝染病であり、地域でも深刻な病だ。

NYダウが新高値を付け、SP500も依然高値を付けている中で、銀行株はほとんど上がっていない。
シティバンクは513.66ドルを付けた後、リーマン危機で9.67ドルまで下落した。その後、55.26ドルまでしか戻らず、現在は下落傾向にある。
中央銀行が1,000兆円もの巨費を投じた株価上昇劇の裏側で、リーマンショック・金融危機後の、銀行株の低迷は続いている。
これが米国株式バブルの裏側に存在する危機の正体である。米国銀行株は、バブルの外で再び下落を開始しようとしている…。

米国において最も代表的な中小型株指数である「ラッセル2000」が、先日、危機的ラインである200日移動平均線を切った。
これは「売り」なのか「買い」なのか。2007年〜2008年は大きな「売り」、2011年以降は200日移動平均線を切っても「買い」というトレンドが市場を支配していた。5年に及ぶ株価上昇のなかで、ラッセル2000が200日移動平均線を切ったということは、続いてナスダック、SP500、NYダウも同じように200日移動平均線を切るパターンに進んでいくものと考えられる。
悪い時代の始まりは、小型株の先行から始まるような気がする。

なぜ、ナスダック市場は急落しているのか?

詳しい内容は、増田悦佐さんより〜臨時掲載「ナスダック市場暴落の危機」（2014年4月11日掲載）をご覧下さい。

階段を降りるように夏の底値に向かうか、ナスダック指数

1994年と2006年の7月が底となっていたが、遅い年には10月までずれこむこととなる。つまり、これから5〜6ヵ月間のナスダック指数は、下げ幅で見ても下落期間で見ても非常に大きな下値不安を抱えた展開となる。
（「チャートワークス　2014年4月7日号　ナスダック指数」より抜粋）


詳しくは、
インスティテューショナル・アドバイザーズ、ロス・クラークによるテクニカル分析
「チャートワークス　2014年4月7日号　ナスダック指数」を参照下さい。

NY市場を先行する価格を眺めている。今年6月のミニパニックはじめ、2008年のリーマンショックを先行したサブプライム債の値動きは、やがて大きな天井、あるいは既に大きな天井を形成している。この価格の先行指標としての役割は2007年から継続して正しい。派手に上昇したNY株、派手に売られた金、ともにこの先行指標に反応する。そしてブルベア指標は、史上最大の強気に転じた。

その人の部屋に案内され入ると吃驚、部屋中にヌード写真が貼ってある。彼が大銀行の頭取であり、そこが頭取の執務室であることを忘れてしまう光景。彼は、少しはにかみながら僕にないのはこれと小指を上げる。富も名誉もあるが、世間の目がうるさい、せめて自分部屋だけでも…。その頭取氏が深々とお辞儀する人物はよほど親しいのか、頭取、この写真は如何ですかと? 全裸の写真をお土産にと渡す。その人物が1兆円の融資を受け、その時代、飛ぶ鳥を落とす不動産王だった。